業務スーパー専門商圏調査


 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

業務スーパーはオーバーストアやデフレ、少子化等でマーケットが年々先細りしていく昨今、競合他社と上手に住み分けが出来、サバイバル(生き残り)ができる数少ない業態だと思っております。(現時点では)

業務スーパー最大手K社の2015年10月期の月次情報によると、総店舗数713店舗、売上2005億円、前年対比108%伸長とのこと。


しかし一方では、安易な出店で売上が芳しくなく早期撤退したり、顧客属性や商圏構造を把握していないために、売場づくりや商品構成、販促活動などで苦労している店舗も少なくありません。

当社では食品スーパーの商圏調査で培ってきたノウハウと業務スーパーと言う特異性を加味した、新たな調査方法を独自に開発。全国の業務スーパーや特定専門スーパーに対しご提案実施し、評価を頂けるようになってまいりました。

 


●業務スーパー商圏調査の実施目的


①来店客の顧客属性や買上金額、来店頻度、商圏エリアを把握することで、調査店舗の顧客構造や商圏構造の概要を掴むことが出来ます。この情報をベースに販促活動や商品構成、売場づくりの参考とすることが出来ます。本部一律の販売計画からその地域や店舗情報に沿った個店での販売対応が可能となります。


②出店物件(タイプ別)に於ける予測売上値となり、スピーディな意思決定のための判断材料のひとつとして利用することが可能です。例として(駅前、郊外住宅地、幹線道路沿い)など。



 

③曜日別、販促日別で調査を行うと各々の違い、特徴が明確になり課題抽出や対応策が立て易くなります。

 


●当社独自の業務スーパー商圏調査の特徴


①来店客の業種(職業)ごとにサンプリングを集計、分析。


②購入商品の利用先住所をヒアリングし、集計、分析。
③上記①②をベースに独自手法によるクロス分析を実施、報告。
④抽出された方向性や課題に対して、リサーチャー&消費者目線から客観的な立場での課題解決プランまでのアドバイスが可能。

 


●タブレット端末を使用したサンプリング方法


当社ではデータ入力作業の時間削減とサンプリングスタッフのコスト削減の為に、タブレット端末を使用したサンプリング方法を推奨しております。

※従来の用紙タイプによる聞き取り調査(サンプリング)も行っております。

 

 


●報告書データ、アウトプットイメージの一部